人々は、原爆で住居を失い、食糧や衣料など物資の不足により苦しい生活を送っていた。またプレスコードにより、原爆報道や原爆に関する医療などの研究も制限されたため、被爆の実態が十分に伝わらず、被爆者に対する差別や偏見が生まれた。被爆者は、厳しい環境に耐えながら、懸命に生きていこうとしていた。
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救護所の閉鎖
1945年(昭和20年)10月 大芝国民学校(大芝町)
戦時災害保護法により2ヵ月間は無償で救護され、食糧や衣類の配給を受けることができた。広島市でも10月5日まで法律が適用されたが、それ以降は、治療費は自己負担となった。救護所の閉鎖後は、大芝国民学校などで治療が続けられた。 |
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焼け跡に建てられたバラック
1945年(昭和20年)10月15日 横川駅付近
戦時災害保護法が打ち切られた後、被爆者への特別な援護はなく、生活保護法など一般的な福祉制度しか頼るものはなかった。焼け残った資材を集めて造ったバラックに住み、物資不足に悩まされながら、その生活は困難を極めた。
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被爆者の連帯
不足する援護に対しては、被爆者自身が立ち上がるしかなかった。
1948年(昭和23年)には、本川小学校で原爆に傷ついた女性たちの集会が開催され、1951年(昭和26年)には、吉川清氏を中心に「原爆傷害者更生会」が組織され、生活改善など被爆者が直面している問題が話し合われた。吉川氏は、「原爆1号」として海外に紹介され、原爆ドーム横のみやげ物店を営みながら被爆者援護の活動に関わっていった。 |
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被爆者の苦しみ
度重なる入院生活は、人々を経済的に圧迫し、治療もできず重い症状を抱えたまま暮らすことも少なくなかった。さらに被爆者の苦しみが社会に受け入れられず、援助の手は不足していた。 |
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旧軍用地に建てられた
簡易住宅
1947年(昭和22年)6月 基町
1946年(昭和21年)になると基町の旧軍用地に市営住宅が建設され始めたが、資材難のため戸数も限られ、入居できた人はわずかだった。 |